毎日の生活に欠かせない電気やガス。
２０２２年は特にこの光熱費の高騰に悲鳴を上げたい方もいるのではないでしょうか？
４人世帯での１か月当たりの電気・ガス平均額は約１万５千円といわれています。
もちろん、冬はガスの使用量も増えますし、に石油ストーブを使用する場合は灯油代もプラスになりますから、
毎月かかる光熱費は相当家計の負担になりますよね。最近では、電力自由化によって電力会社を選べるようなり、
お得なプランなどもいろいろ用意されていたりして、電気代節約を考えるいいチャンスにもなっていますよね。
ちなみに東京電力の電気使用明細書をじっくり見たことがありますか？ただ何となく支払っているのではなく、
明細の見方を理解しておけば他社への乗り換え時にも比較しやすいと思いますし、節約にも役立ちます！
１供給地点特定番号
契約者の供給地点を特定するための番号です。契約先を変更する際に必要となります。
２お客さまのお名前
３ご契約種別とご契約
契約しているプランと、契約している容量が記されています。
４今月のご使用量
その月に電気を使った量のことです。
５今月の請求予定金額
６請求予定金額の内訳
発生した電気代の内訳です。固定額である基本料金や、電気を使ったことで発生する従量料金などが記されています。
７口座振替割引額
口座振替で支払う場合、54円割り引きされます。
８ 昨年同月のご使用量とご使用量比較
前年に使った分の電気使用量と、今月の文を比較できるため、節約を意識したいなら、まずはここをチェックしましょう。
９ 再エネ発電賦課金
再生エネルギーはエコロジーですが、発電コストが火力発電等に比べるとかかってしまいます。そのため電力会社が再生可能エネルギーを買い取る費用は消費者が負担しており、その負担金額となっています。
１０燃料費調整単価
燃料価格の変動を反映した金額が記されています。
１１口座振替予定日や次回の検針予定日
１２事業所コード
１３地区番号
１４お客さま番号
各種問合せ時は、この番号が必要となります。
１５ お問い合わせ先／カスタマーセンター
ここでちょっと気になった方が多いのが、９再エネ発電賦課金だと思います。
再エネ賦課金の負担は、再生可能エネルギーの設置数および容量増加と大きく関係しています。
FIT制度を活用して売電された電力の買取費用です。つまり、FIT認定を受けた発電設備が増えれば増えるほど、
再エネ賦課金の予算も増えてしまいます。ただ、再エネ賦課金のピークは、2030年頃と予測されています。
太陽光発電や水力発電などの再生可能エネルギー発電設備は、2030年を境に設置数減少へ転じると予測されているためです。
また、FIT制度は2030年～2040年頃まで継続される予測もあります。それまではとにかく電気使用量を少しでも減らし、
節電を意識した行動により、再エネ賦課金の負担軽減をしていきましょう。
デザインハウスつくばでは、省エネを考えた家づくりで無駄な光熱費を削減出来る家を標準仕様にしています。
これからの家づくりは光熱費も抑えられるUA値を気にしてきたいですね。
そして東京電力の料金プランも知っておきましょう！
スマートライフ（オール電化）｜電気料金プラン｜東京電力エナジーパートナー株式会社 (tepco.co.jp)
オール電化の際はこのスマートライフになります。
弊社ではオール電化での新築住宅提案なので、深夜電力が安いスマートライフプランになりますね。
ガスを利用されている方はこのスタンダード料金プランになります。
スタンダードプラン（関東）｜電気料金プラン｜東京電力エナジーパートナー株式会社 (tepco.co.jp)
