家を建てるときに必ず「地盤調査」を行います。
軟弱な地盤の場合は住宅の重みに耐えられるような地盤するため地盤改良工事が必要になります。
住宅の建設予定地に地盤改良が必要となるかは、実際に地盤調査をしてみなければ分かりません。隣接する土地に地盤改良の必要がなかったとしても、自分の土地に必要がないとは言い切れないからです。
すでに建っている住宅がある土地を取得した場合にも、いったん解体してから地盤調査を行う必要があることも注意しておきましょう。
現地で地盤調査をおこない、地耐力（これは建物を支えることの出来る強さ）が計測され、基準値を満たしてなければ軟弱地盤と判断されます。
地盤調査は一戸建てであればほとんどスウェーデン式サウディング試験がおこなわれます。これは住宅のプランが出来上がったら、建物の四隅と中央の計５か所の強度を調査する方法です。具体的には、先頭がスクリュー状になっている鉄の棒を地面に立てます。
その棒の上におもりを少しずつ載せながら地面にねじ込み、２５㎝貫入する重さを記録します。
１００㎏載せても貫入しなかったら棒に備わっているハンドルを回転させ、やはり25㎝貫入させるのに要した回転数を記録。こうして得られたおもりの重量や回転数から地盤の強度を算出します。
地盤改良工事が必要と判断された場合、工事の方法は主に3つとなります。
一つは表層改良工法で、これは深さ2ｍほど土を掘りながら固化材を入れて、土と強固材を混ぜ合わせることで地盤を強固にする方法です。
そしてもう一つは柱状改良工法です。表層改良工法で強度を出すのが難しい地盤の場合、簡単に言うとコンクリートの柱を何本も注入して地盤を強固にします。
家を建てる敷地に基盤の目のように規則正しく柱を注入していきます。一戸建てはもちろん、自重の重いビルやマンションなどで多く用いられている工法です。
そして最後に鋼管杭工法です。考え方は柱状改良工法と同じ要領で、コンクリートの柱の代わりに鋼管を使用します。
地盤改良工事の費用は、床面積20坪程度の一般的な木造住宅を建設した場合の相場になりますが、表層改良工法で30万～50万、柱状改良工法で70万～100万、そして鋼管杭工法で100万～200万が相場となっています。
建設する住宅自体の広さや地盤の状況によっても左右されるため、あくまでも目安としてください。
一戸建てを建てるハウスメーカーや工務店は、一般的に自社で地盤調査は行わず、外部の地盤調査会社に外注依頼するのが通常です。
その地盤調査会社は、「地盤調査」から「改良工事」までの仕事を1社で全て対応することが多く、“第三者の目”が入っていないとも言えます。
また改良工事の有無は、建物の着工直前に伝えられますから、一般的に調査結果が出てから着工までは2～3日と、限られた時間の中で、金銭的にも精神的にも重要な判断を迫られますから大変です。
過剰な改良工事費用の負担により、やむなく建物の予算を削るということも起きてしまうのが現状になります。そんな地盤に関する不安や悩みに対応するサービスが「地盤セカンドオピニオン®」です。判定結果の提供までは費用は一切かからない。結果を確認してから、施主と工務店が選択できる仕組みとなり、過剰な改良工事による費用負担を回避できます。
地盤セカンドオピニオン®｜法人のお客様｜地盤ネット株式会社 (jibannet.co.jp)
また、過剰な改良を未然に防ぐだけでなく、実際には改良が必要にも関わらず「工事不要」と判断された“隠れた改良案件”に対しても、このチェックは有効です。
※同じ地盤調査報告書から異なる判定が出ることがある（セカンドオピニオンが生まれる原因）
このような地盤のセカンドオピニオンは、この10年間くらいで広まった考え方です。それまでは、地盤改良工事を行う会社が事前に地盤調査を行うことが一般であったので、数万円〜10万円程度の地盤調査より、数十万〜数百万円の地盤改良工事を取っていくモチベーションの高いビジネスモデルが主体でした。
その後、自社で地盤改良工事は受注せず、地盤が不同沈下した際に保証をする地盤補償を得意とする会社が出現してきました。地盤改良判定となった調査報告書を無償でセカンドオピニオンし、地盤改良工事が不要と判定した場合には有償で地盤補償を販売して、万一地盤の不同沈下が発生した際には、補償をするというビジネスモデルです。
このような会社の出現により、現在では改良工事判定を出しても地盤のセカンドオピニオンにより改良不要という判定になることも多いことから、今までより改良工事の割合は減ってきていると言うこともできます。現在では、無償で地盤調査データのセカンドオピニオンをしている地盤会社は非常に多く見られます。
最近では、地盤調査の結果、地盤改良工事が必要となっても本当なのか信用できないというお客様の声も多く聞きます。
ぜひ心配が残る方はこの地盤セカンドアピニオンを利用して、安心できる地盤調査の結果で納得し、5年後10年後も安心できる地盤に家を建てていきましょう。
